プロ野球志望届けの提出条件とは？誰でも出せる？冷やかしは可能？

プロ野球志望届について詳しく解説します。誰が、どこに、どのように提出するのか気になる方に向けて、分かりやすくお伝えします。

たま

いつもドラフトを見ますが、プロ野球志望届ってどうなっているのって気になったりしますよね！

プロ野球志望届の提出条件とは？

プロ野球志望届の提出条件について

プロ野球志望届とは、高校3年生や大学4年生がプロ野球に入団する意思を表明するために提出する重要な書類です。この書類がなければ、プロ野球チームとの交渉やドラフト指名を受けることはできません。

高校生は日本高等学校野球連盟、大学生は大学野球連盟にそれぞれ書類を提出します。受付は甲子園の閉幕後に開始され、プロ野球ドラフト会議の2週間前に締め切られます。

例えば、2024年のドラフト会議を基準にすると、提出締切は10月初旬頃となります。このスケジュールを守らないと、ドラフト指名される資格を失うため、慎重なスケジュール管理が必要です。

提出後は、連盟を通じて各プロ野球球団に選手の情報が共有され、各球団がドラフト指名を検討する段階へと進みます。このため、志望届は選手にとって自らの未来を切り開く大事な第一歩と言えます。

プロ野球志望届が制度化されたのは、高校生では2004年、大学生では2007年からです。それ以前は「退部届」を提出することで意思を示していました。しかし、この方法には数多くの問題がありました。

例えば、1985年に起こったKKドラフト事件は大きな社会的な話題となりました。当時、PL学園の桑田選手が大学進学を表明していたにもかかわらず、巨人が強行指名しました。この背景には、「退部届」というシステムの曖昧さがあり、これが公平性を損なう一因となっていました。

また、「退部届」を提出することでプロ志望の意思を示すという方法では、選手自身の意思に反して周囲の圧力がかかることもありました。特に高校生や大学生といった若い選手にとって、曖昧な制度は進路選択を難しくしていました。

こうした課題を解決するために、プロ志望届が制度化されました。この制度により、プロ入りを目指す選手が公平な環境の中で進路を決定できるようになり、またプロ野球界全体の透明性が向上しました。

プロ野球志望届は誰でも出せるわけではありません。以下の条件を満たす必要があります：

例えば、高校で硬式野球部を途中で辞めた生徒や、軟式野球部に所属している生徒、また帰宅部に所属している生徒はこの条件を満たせません。同様に、単なる記念や興味本位で提出することも不可能です。この厳格なルールにより、プロ志望届が本気でプロ入りを目指す選手のみに限られるようになっています。

近年のプロ野球志望届提出者数は増加傾向にあります。2024年には高校生159人、大学生162人の計321人が提出しました。そのうち123人がドラフト指名を受けており、プロ入りの確率は約38.3%です。この確率には育成選手としての指名も含まれており、プロ野球の厳しさを物語っています。

以下は過去の提出者数の推移です：

年度	高校生提出者数	大学生提出者数
2004	77人	–
2024	159人	162人

2024年のデータを例にすると、321人中123人が指名を受けた結果、残りの198人はプロへの夢が叶わなかったことになります。この結果からも、プロ野球選手になることが非常に難しいことが分かります。

一方で、プロ志望届を提出せず、別の進路を選択した選手もいます。以下はその例です：

佐々木麟太郎選手
花巻東高校の大型内野手で、3年生春には高校通算本塁打記録を更新しました。しかし、日本のプロ野球ではなく、アメリカの大学への留学を選択しました。この背景には、世界での活躍を目指すという夢がありました。
中崎琉生選手
京都国際高校のエースで、夏の甲子園を制覇した実力者です。彼は「プロで活躍することが目標」と明言し、大学進学を決断しました。
湯田統真選手
健大高崎高校の二塁手で、U18日本代表にも選ばれた選手です。プロ志望届を出さず大学進学を選びましたが、家族の影響もあり、プロへの夢をじっくり育てる選択をしたと考えられます。

これらの選手たちは、プロ志望届を出さなかったことで、別の形で自分の野球人生を切り拓いています。進路選択には、さまざまな価値観や戦略が反映されていると言えるでしょう。